マネーの壺

ご夫婦の老後の生活費の平均はどれくらいと思いますか?生活費平均額

 

「老後の生活の問題なんかまだまだ先の話だよ。」

まだ若いから、とか今忙しくて、

とかいって今まで放ってきたこの問題。

 

「ゆとりある老後を迎えるには1億円必要」、

「老後資金は2千万円不足している」などなど、

不安を煽るメッセージが最近

耳につくようになりました・・・。

 

もちろん老後の生活に興味はあるんだけど、

どうも頭の中にイメージが湧かなくて・・・。

こうおっしゃるご夫婦の方々、とても多いです。

 

さらに今後の生活に暗い霧がかかって

不安な状態のまま

「とりあえず保険にだけは入っておこうかなぁ・・・。」

とご検討されている方も多くいらっしゃいます。

 

そんな状態で入る保険で老後は安心と思えますか?

その保険であなたの不安は消えますか?

 

老後の生活の不安をなくすためには、

実際にいくら必要なのか?

明確な数字を把握することからです。

 

ここではまず皆さんが最初に知りたいであろう、

老後に必要な生活費の平均月額をご紹介します。

 

①老後に必要な生活費の平均月額

【最低日常生活費】月額平均22万円

 

生命保険文化センターの平成28年度

「生活保障に関する調査」より。

老後に必要だと考えられる最低日常生活費が

月額平均22万円です。

こちらをひとつの基準として次を見てみましょう。

 

②老後に必要な生活費の平均月額

【ゆとりある老後生活費】月額平均34.9万円

 

①の「最低日常生活費」に

「生活を充実させるための費用」が

組み込まれた数字ですね。

 

「ゆとり資金」の用途として

  • 旅行などレジャー
  • 人とのお付き合い
  • 趣味や教養

などが挙げられています。

なるほど確かにこれくらいは

必要かもしれませんね。

 

こちら老後資金の平均値です!生活費の他にいくらかかるのか不安で…

ご夫婦の老後の生活費の平均月額が分かりました。

この項目がわかると具体的に必要、

不要なものの選別など、先を見通せることが

出来てくるので大きな一歩かと思います。

 

つぎにご夫婦の生涯に必要な合計額の算出を

してみましょう。

 

□老後資金の算出

 

 日本人の男女別、男女共通での平均寿命

・日本人女性の平均寿命———-87.14歳

・日本人男性の平均寿命———-80.98歳

・男女合わせた平均寿命———-83.7 歳

 老後資金はいつから使うか?

(生命保険文化センターしらべ)

老後を65歳(老後資金を使い始める平均年齢)

からとした場合、65歳~84歳までに

使用する金額が老後資金ということになります。

 

「ゆとりある老後生活費」を34.9万円とすると

以下のように。

34.9万円×12ヶ月×19年間=7.957万2千円

さすが長寿大国日本ですね、

老後の生活費だけで約8.000万円になります。

しかし・・・。

 

老後の生活費シミュレーションでスッキリ解決!不安ばかりだけど…

約8.000万円という金額ですが、

これはサラリーマンの生涯賃金2.5億円の

1/3の金額になります。

 

皆さん老後の生活に向けてこの額を

貯蓄出来ているのでしょうか?

また、この金額を消費されているのでしょうか・・・?

ちょっと検証してみましょう。

 

□総務省の家計調査報告年報(家計収支編)

平成29年より

 

高齢無職世帯の消費支出の

平均月額を調べてみると、23万7,682円になります。

 

ここで実収入の平均を調査してみたところ、

20万4.587円でした。

これは収支で毎月に3万3.095円の赤字

となっていることになります。

 

この額を19年間で計算すると

750万円以上になります。

ゆとりがある老後の生活費を確保するために、

早め早めの資産づくりが必要

ということになりますね。

 

□他に確認しておくべき項目は?

 

 退職金はいくらもらえるのか?

勤務形態や勤続年数、勤める会社によっても

退職金の有無や金額は異なります。

ですのでご自身の退職金について

事前に確認しておくと良いでしょう。

 

 FP(ファイナンシャルプランナー)に相談する。

もちろんご自分で知識をつけることも大事です。

しかし時にはFPなどプロの手を

借りることもひとつです。

お金のお悩みのアドバイスやヒントが

得られるかもしれません。

 

まとめ

 

いかがでしたか?

ご自分の老後に必要な生活費の

算出方法も分かったので、

早めにゆとりのある老後生活費に

必要な金額を確認しておきましょう。

 

さらに 退職金や公的年金も詳細を把握して、

早いうちからマネープランを

立てておくと良いでしょう。

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